- 海外の大学院では、多彩な専攻学科の研究ができます。
- GRE・GMATは参照提出とする大学院も多く積極的に出願できます。
- イギリスの修士課程は社会人文系は1年で学位を取得できます。
- イギリスの大学院はEU離脱の影響で日本人に入学のチヤンス到来。
- 理工学系修士号は就職に有利。情報系専攻者は企業から求人が多い。
大学院では学士課程専攻学科の発展学習を行ったり、課題の研究を行い高い学識を深め論文を作成します。
学問の集大成といえるコースなので、将来、専門的な教授職や研究職に就く予定の方には意義あるコースです。
近年は、世界的な視野で教育が高度に発展してきた背景から、多くの大学卒業者が大学院に進学するようになっています。
学費は日本の私立大学とは高額ですが、良質な教育を英語で受けられるのが特徴です。自身の学識を深めたい方には
ぜひお勧めしたいプログラムです。
アメリカの大学院で取得できる学位は、修士号(Master's Degree)と博士号(Doctorial Degree/Ph.D.)があります。
いずれの学位コースも、授業の履修(Course work)と、課題の研究(Researchment)の両方が必要で、その成果を論文で提出します。
大学院は、学問的な研究と基礎教育課程による「学術系大学院=Ggraduate school」と、
より専門的で実務的な学問を学ぶ「専門職系大学院=Professional school」の2課程に大別されます。
学士課程との違いは、特定分野で専門性と応用性を高める学問を研究履修を取り入れて行うことです。
イギリスの大学院は「Academic reserchment=学術的なカリキュラム教育」が主流です。1年間で修士号を取得でき、Master の学位が授与されます。
1年間のスケジュールは密度が濃く、入学と同時に修士論文の準備が始まるので、この論文作成のためのクラスを主に履修することになります。
9月入学がほとんどで翌年の8月まで継けて学び、その間ほとんど休みがありません。従って卒業は通常翌年の9月です。
修士課程では、学期試験制度を取り入れていますので、学期毎にテストがあり不合格になると落第となり学期を再履修なります。
大学院留学をサポート
大学院留学を目指す方は、自身で入学申し込み書を記入して、履歴書やステートメントを作成できるレベルの知識と英語力を持っていることが望まれます。
大学院は各課程に入学後に、研究テーマを決めて専門的な論文作成にとりかかるので、学識に基づくしっかりした作文能力、交渉能力が必要です。
とはいえ、手続きの課程で不安があったり、エージェントの相談を受けたい方のためにエースは有償サポートを用意しています。
留学後に「専攻を変えたい、大学院を転校したい」、という話を聞くことがありますが、大学院留学は高額な授業料がかかるので簡単に変更することはできません。
より充実した大学院留学を実現させるために、多くの選択肢を確認しながら、徹底した準備を行って頂く支援を行います。
大学院留学は有効な教育投資
大学院留学は、かかる予算と就学年代を考えると、簡単にやり直すのが難しい留学です。
おそらく、その方にとっては最終の学歴となる可能性が高いので、ある意味で難しく特殊な留学だと言えます。、
大学院留学は、その後の進路をしっかりと考えておく必要があり、これは留学の準備以上にしっかりとしたカウンセリングを受ける必要があります。
この学歴は目的ではなく、将来の手段とする場合が多いので、何を学んで、将来にどう活かすのか。特に30代~40代をどのように過ごして行くのか
を考えておく必要があります。現在の社会では、高い学歴や学位があっても、希望の仕事に就けない、それを活かすことができない
オーバードクター問題があります。配当を生む株式投資に匹敵する位の予算を投入して、長期間日本社会から離れて無収入生活をする状況である
大学院留学は、場合によっては自身の将来を困難なものにする場合があることを考えて、長い目でプランを立てることが重要です。
エースの大学院留学カウンセリングが他社エージェントと違うことは、その留学の目的をしっかりと伺いしっかりとした助言を行うことです。
大学院留学の後に、海外で仕事を見つけたいという方には、その仕事の先にあるものを見据えて頂きます。
転職されたい方には、現状を考えた具体的プランを考えることが重要です。大学院留学はオールマイテイではありません。
日本の企業は、高学歴であることよりも、組織として一緒に仕事に取り組める人を求めていることが多い現状があります。
大学で正規の講師や教授になるには、最初からそのルートに乗る方が近道で、留学で取得した学位が必ずしも役立つとは限りません。
勿論、人工知能、情報工学、航空工学、医学、薬学、工学などは、大学院教育が大いに役立つ分野であることは間違いありませんが、
これからの社会の動きを見据えた学問を専攻することが必要です。